ETH（イーサリアム）は、スマートコントラクト機能やDappsの開発プラットフォームとして注目を集めている仮想通貨です。
スマートコントラクト機能や、高速な送金、NFTプラットフォームとしての利用など、ETHの特徴は多岐にわたります。
また、Dappsの開発やトークンの発行に広く使われていたり、将来的な技術アップデートも予定されていることから、将来的な展望も明るいです。
本記事では、ETHの特徴や歴史、保有するメリットやリスク、ビットコインとの違いなどについて詳しく解説しています。
ETH（イーサリアム）の特徴
| コインの名称 | イーサリアム |
| ティッカーシンボル | ETH |
| 時価総額 | 約45兆9,800億円 |
| 時価総額ランキング | 2位 |
| 管理方式 | 分散型 |
| 開発者 | ヴィタリック・ブテリン |
| 発行枚数 | 約1億2,000万枚 |
| 発行上限 | 無し |
| 国内取引所での取り扱い | あり |
| 購入可能な主な取引所 | コインチェック GMOコイン bitFlyer DMM Bitcoin bybit（海外取引所） |
ETH（イーサリアム）には、以下のような特徴があります。
スマートコントラクト
ETHの最大の特徴は、スマートコントラクト機能を実装していることです。
スマートコントラクトは、予め定めた条件が満たされると自動的に実行されるプログラムであり、ETHのブロックチェーン上で条件付きの取引などを実現します。
スマートコントラクトによって、取引における効率化やコストを削減できるだけでなく、第三者による改ざんを防いでセキュリティの向上につながります。
ETHのスマートコントラクトは、取引条件を満たせば誰でも実行できるため、オープンなサービスの提供が可能です。
DeFiやNFT、分散型取引所など、革新的なサービスはETHのスマートコントラクトを活用して構築されています。
発行上限がない
ETHには発行上限が設定されていないため、需給に応じて発行量が調整されます。
当初は無制限に発行される仕様でしたが、最近のアップデートでは新規発行量を抑制する方針になっています。
具体的には、2021年8月のロンドン・ハードフォークで導入されたEIP-1559により、手数料の一部がバーン（焼却）されるようになりました。
ネットワークの混雑度に応じて、取引手数料のうち一定割合が焼却されるため、新しいETHが発行される量が抑えられます。
さらに2022年9月の「マージ」では、ETHの発行方式がPoWからPoSに移行したことで、1日当たりの発行量が従来の約10分の1以下に減りました。
今後もバーンによって希少性が高められる見込みです。
このようにETHの発行量自体は制限されていませんが、実質的に新規発行が抑制される仕組みが導入されたことで、希少性や価値が維持されやすく、今後の価値上昇も期待されています。
PoW（Proof of Work）
ETHは当初、ビットコインと同じくPoW（Proof of Work）というコンセンサスアルゴリズムを採用していましたが、2022年9月にPoS（Proof of Stake）へ移行しました。
PoWは、マイナーと呼ばれる参加者が計算処理能力を競い合い、正解を最初に導き出した者がブロックを生成できる仕組みです。
しかし、PoWでは計算処理にあたり莫大な電力を消費するため、環境問題への影響が懸念されていました。
一方、PoSはマイニングに代わって「ステーク（賭け金）」を利用します。ETHを保有している量と期間に応じて、ブロック生成の権利が与えられる仕組みです。
PoSなら電力消費を大幅に削減できると期待されていました。
ETH開発チームはPoWからPoSへの移行を進めてきて、2022年9月15日、ついに「マージ（The Merge）」と呼ばれるこの大規模アップデートが実施され、ETHはPoSベースのブロックチェーンへと移行しました。
電力消費量は99%以上削減されたと推定されており、ETHのエコロジーは大きく改善されたと言えます。
Dapps（分散型アプリケーション）
ETHはDappsを構築するためのプラットフォームとして多く利用されています。
DappsとはDecentralized Applicationsの略称で、分散型アプリケーションのことを指します。
Dappsはブロックチェーンを利用したアプリケーションで、中央集権的な管理者が存在しないため、ユーザーは改ざんのリスクがない安心なサービスを受けることができます。
代表的なDappsとしては、DeFi（分散型金融）サービス、NFTマーケットプレイス、分散型ソーシャルメディアなどが挙げられ、これらのサービスはETHのブロックチェーンとスマートコントラクトを活用しています。
今後もETHをベースとしたDappsは続々と増え続け、そのエコシステムは拡大していくことでしょう。
NFTに使われるプラットフォーム
ETHはERC-721規格により、NFTを簡単に作成できるプラットフォームとなっています。
NFT（Non-Fungible Token）とはブロックチェーン上で発行される「代替不可能なトークン」のことで、独自の価値を持つデジタル資産として注目を集めています。
ETHではERC-721規格に準拠したNFTスマートコントラクトを作成することで、誰でもオリジナルのNFTを発行できます。
実際に、OpenSeaやRaribleなどのNFTマーケットプレイスは、ほとんどがETHベースで構築されています。
デジタルアートやゲームアイテムなど、NFTの用途は今後さらに広がっていくと期待されており、ETHのNFTプラットフォームとしての地位は揺るぎないものになりつつあります。
ETH（イーサリアム）の歴史と変遷
ETHは2013年に立ち上げられ、2015年に正式リリースされました。主な出来事は以下の通りです。
- 2013年11月：ロシア系カナダ人のヴィタリック・ブテリンがETHのホワイトペーパーを発表
- 2014年7月〜2015年8月：ETHのプレセールが行われる
- 2015年7月：ETHが正式リリースされる
- 2016年3月：スマートコントラクトの本格運用が開始される
- 2016年6月：The DAOハッキング事件が発生し、ETHコミュニティが分裂
- 2017年10月：メトロポリスアップデートが行われ、スマートコントラクトが広く使われるようになる
- 2021年8月：ロンドンハードフォークが行われ、手数料の一部がバーンされるようになる
- 2022年1月：ETHの発行枚数が1億2000万ETHを超える
- 2022年9月：マージ（The Merge）が行われ、コンセンサスアルゴリズムがPoSに移行
- 2023年4月：上海（Shanghai）アップデートが行われ、ETHの流通量が増加
ETHは頻繁にアップデートを重ね、機能強化と課題解決に取り組んできました。
ETHとBTC（ビットコイン）の違い
ETHとよく比較対象に挙げられるのが、仮想通貨で不動の王者といわれるBTC（ビットコイン）です。
ETHとBTCは具体的に何が違うのか、解説していきます。
| 特徴 | ETH（イーサリアム） | BTC（ビットコイン） |
|---|---|---|
| 用途 | プラットフォーム Dappsの開発 | 決済 価値保存 |
| スマートコントラクト | あり | なし |
| 発行上限 | 無し | 2100万BTC |
| コンセンサスアルゴリズム | PoS （プルーフ・オブ・ステーク） | PoW （プルーフ・オブ・ワーク） |
| 送金スピード | 速い （平均ブロック時間15秒） | 遅め （平均ブロック時間10分） |
| 環境への影響 | ポジティブ （PoSの採用による電力削減） | ネガティブ （PoWによる電力消費） |
ETHはプラットフォーム、BTCは決済用途が多い
ETHはスマートコントラクトプラットフォームとしてDappsを構築するために利用されることが多いのに対し、BTCは決済や価値保存を主な用途として使われることが多いという違いがあります。
ETHには豊富な機能が搭載されているのに対し、BTCはシンプルな送金に特化していると言えます。
ETHはスマートコントラクト機能を持つ
ETHにはスマートコントラクトという、条件に応じて自動実行されるプログラムの機能が搭載されているのに対し、BTCにはそのような機能はありません。
スマートコントラクトにより、ETHでは様々な用途の分散アプリケーションを開発できます。
ETHの発行上限はない
ETHには発行上限の設定がないのに対し、BTCは総発行枚数上限を2100万BTCと設定しています。
ETHの発行量は需給に応じて可変的ですが、BTCは発行枚数が限定されているため希少性が高いという違いがあります。
ETHはPoS、BTCはPoW
ETHはコンセンサスアルゴリズムとしてPoS（プルーフ・オブ・ステーク）を採用しているのに対し、BTCはPoW（プルーフ・オブ・ワーク）を採用しています。
PoSの方が資源効率が高いため、ETHは環境に優しい特徴があります。
ETH（イーサリアム）の強み・メリット
ETHが持つ強みやメリットは様々です。
取引が迅速に完了する点、Dapps開発のプラットフォームとして使われている点、NFTの発行と取引に最適なシステムを有している点など、ETHの根幹となる特徴がメリットへと繋がっています。
送金スピードが速い
ETHの平均ブロック時間は15秒で、これはビットコインの約10分の1のスピードです。
ブロック生成が速いため、ETHの送金取引も迅速に処理することができます。
実際、ETHの送金は10分以内に処理が完了するのが一般的です。
これにより小口の支払いを含む幅広い送金ニーズにETHが対応できるため、決済用途としての利便性が高いという大きなメリットがあります。
流動性が高い
ETHは多くの主要取引所で流通しており、常に高い流動性を維持していて、直近24時間の取引高は1兆円を超えています。
市場の需要に応じてETHを円滑に売買できるため、支払い手段としての有用性が非常に高いのです。
また、流動性が高いことから他の仮想通貨に比べ価格変動も小さく、支払い手段として使われることも増えてきました。
Dappsの開発ができる
ETHはDappsを開発するための最適なプラットフォームとして成熟しています。
ETHのブロックチェーンとスマートコントラクトを組み合わせることで、誰でも自由にDappsを開発し運用できるのです。
これにより、DeFi、NFTマーケットプレイス、分散型ソーシャルメディアなど、革新的なサービスが続々とETHの上に登場しています。
ETHは機能面でも技術面でもDapps開発を支える強固な基盤を提供しており、今後ETHを活用してさらに多くのDappsが登場するでしょう。
トークンを発行できる
ERC20規格を使って、誰でも自由に独自のトークンを発行し流通させることができるのも、ETHが今の座を築いた理由でしょう。
トークンを発行することで、新規プロジェクトはICO（新規仮想通貨公開）を通じた資金調達をスムーズに行うことが可能となります。
また、既存プロジェクトが事業拡大のための資金調達手段として、ETH上で新たなトークンを発行するケースもあります。
ETHは資金調達のプラットフォームとしての地位を確立しているのです。
NFTの作成・売買に使える
ETHはERC721規格を実装することで、誰でも手軽にNFTを生成できるプラットフォームとなっています。
主要なNFTマーケットプレイスもほぼ全てがETH上に構築されており、OpenSeaやRaribleなどを通じてETHベースのNFTを簡単に購入できます。
NFTの発行から管理、取引まで全ての過程をETHのブロックチェーンで実現できるため、ETHはNFT業界におけるスタンダードになりつつあります。
バーンにより希少性が保たれやすい
ETHには発行上限が設定されていないものの、ガス料金の一部をバーン（焼却）することで実質的な供給量の増加が抑えられる仕組みが組み込まれています。
バーンにより長期的にETHの希少性が高められ、価値維持や今後の値上がりに期待できます。
ETH（イーサリアム）のリスク・デメリット
一方でETHは以下のような問題点やリスク要因も抱えていることを認識する必要があります。
急速な成長に伴うスケーリングの問題や、規制動向次第では需要が急減する可能性も考えられます。
スケーラビリティ問題
ETHは利用者数と取引量の拡大に伴い、処理能力の限界に起因する問題が顕在化しています。
ネットワークの混雑時には取引処理に時間がかかったり、ガス料金の高騰を招く可能性があります。
将来的な需要拡大を見据えると、スケーラビリティ（拡張性）の改善はETHにとっての重要課題と言えます。
Gas料金が高騰することがある
前述のスケーラビリティ問題から、ETHのガス料金は需要が急増したタイミングで急騰する可能性があります。
ネットワークの混雑時には、取引処理を優先するためにガス料金の高い取引が有利になるため、ユーザーのコスト負担が跳ね上がるリスクがあるのです。
DeFi・ICO規制等が規制されるリスク
各国当局はマネーロンダリングや投機的過ぎる状況を警戒しており、今後DeFiやICOに対して規制強化される可能性があります。
もし規制されれば、ETHの需要が急速に落ち込み、価格が下がる可能性が考えられます。
ETH（イーサリアム）の将来性・今後の見通し
ETHは今後次のような点に期待が集まっていて、将来性は明るいといえます。
- スケーラビリティの改善により処理能力が向上
- 機能改善のための継続的なアップデート
- 企業によるETHの利用拡大
- NFTやメタバース分野での利用拡大
スケーラビリティの改善により処理能力が向上
ETHのスケーラビリティ問題は、ブロックサイズの拡大やシャーディングなどの解決策が模索されています。
例えば、レイヤー2のソリューションであるrollupにより、オフチェーンで取引をバッチ処理することでスループットが大幅に向上する見通しです。
マージ後のPoS移行による効果もあり、今後処理能力は大きく改善されると予想されています。
機能改善のための継続的なアップデート
ETHの開発陣は機能改善のために継続的にアップデートを実施しています。
最近では手数料市場の改善やスケーラビリティ対策が主眼で、今後も次のようにマイルストーンに沿ったアップグレードが予定されています。
- The Surge：シャーディングと呼ばれるシステム導入により、トランザクションの処理が迅速かつ安全になり、スケーラビリティ問題が解決される見込み
- The Verge：Verkleツリーを導入しノードサイズの削減が可能になる
- The Purge：不要なデータを除去することで軽量化をはかる
- The Splurge：その他の細かなアップデート
企業による利用拡大
JPモルガンやメタ（旧フェイスブック）をはじめ、大手企業によるETH活用が広がっています。
彼らは自社のサービス基盤としてETHを導入しており、Enterprise Ethereum Allianceに参加する企業も増え続けています。
業務用途にETHが使われることで、需要に拍車をかけていくでしょう。
NFTやメタバース分野での利用拡大
ETHはNFTを生み出す上で欠かせないインフラであり、今後もOpenSea等のマーケットプレイスを通じたNFT流通は活発化するでしょう。
また、メタバース領域でのETH活用も進む見込みです。
デジタルアイテムのドロップやイベント等にETHが採用される流れは続くと予測され、新規分野の需要取り込みが進展すると見られます。
ETH（イーサリアム）の購入方法
ETH（イーサリアム）は国内取引所で購入が可能で、日本で最も利用されているコインチェックがおすすめです。
コインチェックは登録作業がとても簡単、しかもアプリや取引画面が使いやすく、「販売所」ではなく「取引所」を使えばスプレッド・手数料無料でビットコインを購入できます。
DAIを購入するまでの具体的なステップは次のとおりです。
- コインチェックで新規口座開設
- コインチェックへ日本円を入金
- 「取引所」でETHを購入
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