XRP（リップル）とは？特徴・今後の見通し・将来性を解説

仮想通貨XRP（リップル）は、リップル社が発行する中央集権型の仮想通貨で、高速な処理スピード、ブリッジ通貨としての利用など、さまざまな魅力を持っています。

しかし、リップル社による中央管理やSECとの訴訟問題など、リスクやデメリットも存在します。

この記事では、XRPの特徴や歴史、保有するメリット、リスク・デメリットについて詳しく解説しています。

XRP（リップル）の特徴

コインの名称	リップル
ティッカーシンボル	XRP
時価総額	約4兆9,000億円
時価総額ランキング	7位
管理方式	中央集権型
運営会社	Ripple Inc
発行枚数	約1,000億枚
発行上限	約1,000億枚
国内取引所での取り扱い	あり
購入可能な主な取引所	コインチェック GMOコイン bitFlyer DMM Bitcoin bybit（海外取引所）

ETH（イーサリアム）には、以下のような特徴があります。

中央集権型の仮想通貨

XRP（リップル）は、他の主要な仮想通貨と異なり、中央集権型のシステムを採用しており、リップル社が通貨の管理や発行を一元的に行っています。

中央集権型であるため、既存の金融システムとの親和性が高く、多くの金融機関との提携を実現しています。

また、取引の承認プロセスが比較的シンプルなため、高速な処理が可能となっています。

その反面、分散型を重視する仮想通貨の愛好家からは批判の対象となることもあり、好みの分かれる銘柄といえるでしょう。

高速な処理スピード

XRP（リップル）の最大の特徴の一つが、圧倒的な処理スピードです。

従来の国際送金システムでは数日かかっていた取引が、XRPを使用すれば数秒で完了します。

リップル社が独自に開発した合意アルゴリズム「Ripple Protocol Consensus Algorithm（RPCA）」によって、1秒間に1,500件以上の取引を処理することが可能です。

RPCAは、信頼できる検証者のみが取引を承認する仕組みを採用しており、高速かつ安全な取引が可能となっています。

ブリッジ通貨としての利用

XRP（リップル）は、異なる通貨間の橋渡し役として機能するブリッジ通貨としての役割を持っています。

例えば、円からドルへの送金を行う際、直接の取引ペアが存在しない場合でも、XRPを介することで効率的な取引が可能となり、流動性の低い通貨ペア間でも低コストでの送金が実現します。

この特性により、XRPは世界中の様々な通貨との互換性を持つユニークな仮想通貨として位置づけられています。

XRP（リップル）の歴史と変遷

XRP（リップル）が発行開始した2012年から現在までの主な出来事は以下のとおりです。

• 2012年：OpenCoin社（現Ripple社）が設立される
• 2013年：XRPがリリースされる
• 2015年：OpenCoin社がRipple社に社名変更
• 2016年：SBIホールディングスと合弁会社SBI Ripple Asiaを設立
• 2017年：XRPの価格が急騰し、時価総額で一時イーサリアムを抜く
• 2018年：サンタンデール銀行がRippleNetを利用した国際送金サービスを開始
• 2019年：MoneyGramとの提携を発表
• 2020年：SECがリップル社とその幹部を訴訟
• 2021年：日本のSBIグループがXRPを活用した暗号資産ファンドを設立
• 2022年：リップル社がCBDC開発プロジェクトに参加
• 2023年：SECとの訴訟で一部勝訴判決を獲得

XRP（リップル）を保有するメリット

送金が安くて速い

XRP（リップル）を使う最大のメリットの一つが、送金の速さと低コストです。

従来の銀行間送金システムでは、国際送金に数日かかり、高額な手数料が発生していました。

しかし、XRPを利用すればわずか数秒で送金が完了し、手数料も極めて低く抑えられます。

具体的には、1回の取引にかかる手数料は0.00001XRP（約0.0004円）程度と、ほぼ無視できるレベルです。

この特性により、特に頻繁に海外送金を行う個人や企業にとって、XRPの保有は大きなメリットとなります。

マイニングがなく環境に優しい

XRP（リップル）には、ビットコインなどの仮想通貨で必要とされるマイニング（採掘）プロセスがありません。

マイニングは膨大な電力を消費するため、環境への負荷が大きいことが問題視されていますが、XRPはあらかじめ全量が発行されているため、新規発行のためのマイニングが不要です。

そのため、XRPのトランザクション処理に必要なエネルギーは極めて少なく、環境に優しい仮想通貨と言えます。

発行上限がありインフレの心配がない

XRP（リップル）の発行総量は1,000億XRPと定められており、これ以上増えることはありません。

無制限に発行可能な法定通貨とは異なり、XRPはインフレーションのリスクがほとんどありません。

さらに、取引ごとに微量のXRPが消失し、長期的には流通量が徐々に減少していく傾向にあるため、価値を担保するような設計となっています。

これらの特性により、XRPは長期保有の資産としての魅力も備えていると言えるでしょう。

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海外送金市場の拡大が期待できる

XRPの高速・低コストの特性は、年々増える海外送金の市場において大きな競争力を持つと期待されています。

実際に、多くの金融機関がXRPを活用した送金サービスの導入を検討しており、採用事例も増えています。

結果として、XRPの価値上昇につながる可能性があり、投資家にとって魅力的な要素となっています。

機関投資家の保有量が多く信頼性が高い

XRP（リップル）は、多くの機関投資家や金融機関によって保有されており、これが信頼性の高さを示しています。

例えば、SBIホールディングスなどの大手金融グループがXRPに投資していることが知られています。

機関投資家の参入は、XRPの市場流動性を高め、価格の安定性にも寄与しているばかりでなく、XRPの実用性や将来性に対する信頼の表れとも言えるでしょう。

個人投資家にとっては、これらの機関投資家の動向がXRP投資の判断材料の一つとなっています。

XRP（リップル）のリスク・デメリット

Ripple社による中央管理のため分散性に欠ける

XRP（リップル）の最大の懸念点の一つは、その中央集権的な性質にあります。

リップル社が通貨の発行や管理を一元的に行っているため、ブロックチェーン技術の本来の理念である「非中央集権化」に反するものだと、たびたび批判されています。

リップル社の判断や行動が、XRPの価値に大きな影響を与える可能性があります。

また、理論上はリップル社が独断でXRPの追加発行や凍結を行うことも可能であり、これが懸念材料となっています。

SECとの訴訟問題

XRP（リップル）が直面している最大の課題の一つが、米国証券取引委員会（SEC）との訴訟問題です。

SECは2020年、XRPを未登録証券として販売したとしてリップル社を提訴しました。

この訴訟は、XRPが証券なのか通貨なのかという根本的な問題に関わるもので、訴訟の結果次第では、XRPの法的地位や取引所での取り扱いに大きな影響を与える可能性があります。

法定通貨より価格変動が大きい

XRP（リップル）を含む仮想通貨全般に共通する特徴として、価格の変動性が非常に高いことが挙げられます。

法定通貨と比較すると、XRPの価格は短期間で大きく上下する傾向があり、過去には数日で数倍に値上がりしたり、逆に大幅に下落することがしばしばあります。

このような高い変動は、投機的な投資家にとっては魅力的かもしれませんが、安定した価値保存を求める人々にとってはリスクとなります。

また、急激な価格変動は、XRPを実際の送金や決済に使用する際の障害にもなり得ます。

実需より投機的な取引の比率が高い

XRP（リップル）の取引の多くは、実際の送金や決済のためではなく、投機目的で行われているのが現状です。

投機的な取引が主流であるため、ニュースや噂、投資家の期待や市場心理によって価格が大きく変動するリスクが高くなっています。

また、実需が少ないことは、長期的な価値の安定性や成長性に疑問を投げかける要因にもなっています。

海外送金以外の用途がまだ限定的

XRP（リップル）は主に国際送金のツールとして注目されていますが、それ以外の用途はまだ限られています。

他の仮想通貨に見られるような、スマートコントラクトやDApps（分散型アプリケーション）の開発プラットフォームとしての機能は、XRPには備わっていません。

また、送金以外の分野で新たな競合が現れた場合、XRPの市場シェアが脅かされる可能性もあります。

XRPがより広範な用途を開発し、多様なユースケースを確立できるかどうかが、通貨として成長するうえでの課題となるでしょう。

リップル社のプロジェクト

RippleNet

RippleNetは、リップル社が提供する企業向けのグローバル決済ネットワークです。

従来の国際送金が抱える課題を解決し、リアルタイムで低コストなクロスボーダー決済を実現することを目的としています。

RippleNetには世界中の銀行、決済事業者、送金業者などが参加しており、異なるネットワーク間でシームレスに資金を移動させることができます。

参加者はXRPを利用したサービスと、XRPを利用しないサービスのいずれかを選べて、自身のニーズに合わせた送金を行うことが可能です。

RippleNetの大きな特徴は、手数料が安価であることと、送金までの所要時間が短いことで、XRPを介することで、従来の国際送金と比較してこの2つの点が大幅に改善されます。

ODL（On-Demand Liquidity）

ODL（On-Demand Liquidity）は、RippleNetの中でもXRPを利用したリアルタイム国際送金サービスのことを指します。

送金時にXRPを一時的に介することで、送金までの時間とコストを劇的に改善しています。

従来の国際送金では、送金先の市場に事前に資金を用意する必要がありましたが、ODLならその手間が不要で、XRPを媒介することで即座に資金を移動させることができるのです。

ODLはマネーグラムやウェスタンユニオンなど大手の送金業者にも採用されており、送金の現場で実際に利用されています。

Flare

Flareは、XRPの機能を拡張することを目的とした分散型金融（DeFi）プロジェクトで、スマートコントラクトの実行など、XRPではできなかったことを可能にします。

FlareではXRPを担保にフレアネットワーク上の資産を生成することができ、これを使ってレンディングや借入れ、投資などが可能になります。

将来的にはデジタル資産を生成するためのプラットフォームを目指しています。

FlareはXRPコミュニティからの支持が厚く、エアドロップも実施されていることから、XRPの利用拡大に大きく貢献することが期待されており、成功すればXRPの価値も高まると考えられます。

XRP（リップル）の将来性・今後の見通し

金融機関との提携増加

XRP（リップル）の将来性を考える上で、金融機関との提携拡大は非常に重要な要素です。

リップル社は、世界中の銀行や送金業者との提携を積極的に進めていて、XRPを利用した国際送金システムの普及が期待されています。

例えば、サンタンデール銀行やSBIグループなど、大手金融機関がXRPを活用したサービスを展開しています。

今後さらに多くの金融機関がXRPを採用すれば、その実用性と価値が大きく向上する可能性があります。

CBDCでの活用

中央銀行デジタル通貨（CBDC）の開発が世界中で進む中、XRP（リップル）がこの分野で重要な役割を果たす可能性があります。

リップル社は、いくつもの国のCBDC開発プロジェクトに積極的に参加しており、その技術力が評価されています。

例えば、ブータンの中央銀行はリップル社と提携してCBDCの実験を行っています。

CBDCの普及が進めば、XRPのインフラとしての価値が高まっていくことが期待できます。

NFTやDeFiへの対応

XRP（リップル）は、急成長しているNFT（非代替性トークン）やDeFi（分散型金融）市場への対応を進めています。

リップル社は、自社開発の分散型台帳「XRPレジャー」にNFT機能を追加するアップデートを実施し、XRPのエコシステム内でNFTの作成や取引が可能になりました。

また、DeFiプロジェクトの開発も進められており、XRPを活用した新しい金融サービスの登場が期待されています。

新しい技術分野への対応によって、送金が主だったXRPの用途を拡大し、より多くのユーザーを引き付ける可能性があります。

XRP（リップル）まとめ

XRP（リップル）は、金融業界での採用が進んでいる点が大きな強みとなっています。

将来的には、NFTやDeFiへの対応を通じて、さらなる用途の拡大が期待されています。

XRPの特徴である高速処理と低コストは、グローバル化が進む金融市場において大きな価値を持ち、特に、新興国や途上国との送金需要が増加する中で、XRPの役割はますます重要になると考えられます。

また、環境への配慮が求められる現代において、マイニングが不要なXRPのエコフレンドリーな特性も注目されています。

投資家にとってXRPは、高いリターンの可能性と同時に大きなリスクも伴う資産ですが、価格変動が激しいため、短期的な投機よりも長期的な視点で保有することが賢明かもしれません。

また、SECとの訴訟問題やリップル社による中央集権的な性質など、課題も抱えているため、それらの外部要因にも注意を払う必要があります。

XRP（リップル）の購入方法

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XRPを購入するまでの具体的なステップは次のとおりです。

1. コインチェックで新規口座開設
2. コインチェックへ日本円を入金
3. 「取引所」でXRPを購入